金沢学院大学

ACADEMICS

栄養学部2021年4月開設

石川県内初の
管理栄養士養成課程

誰もがより長く元気に活躍できる社会を目指し、すべての人びとの人生に管理栄養士は関わっています。少子高齢化に対応する、食育、健康の保持・増進および治療・介護までサポートする食と栄養の専門職(管理栄養士)を養成します。卒業と同時に管理栄養士国家試験の受験資格を得ることができ、豊富な経験と実績を持つ教員による徹底した国家試験対策で、難関といわれる管理栄養士の試験合格を目指します。



取得可能な資格・検定

  • 管理栄養士
  • 栄養士
  • 食品衛生管理者
  • フードスペシャリスト(認定試験受験資格)
  • 社会福祉主事(任用資格)
  • 食品衛生監視員
  • 栄養教諭一種免許状

学部の特徴

01
FEATURE

「食と栄養」の面から
「健やかで豊かな生活」の実現に貢献できる人材を育成

我が国の少子・高齢化はますます加速し、生活習慣病予防やフレイル(虚弱)予防など健康の維持・増進の重要性は年々高まっています。また、生活の質(QOL:クオリティ・オブ・ライフ)を追求する社会のニーズが引き続き高まっています。このような社会状況を背景に、国を挙げて「健康寿命が延伸する社会の実現」に向けての取り組みが進められています。その施策の大きなポイントが「栄養」「運動」「休養」であり、栄養(食事)の専門職が管理栄養士です。

02
FEATURE

管理栄養士の他にも免許・資格が取れます!

栄養学科では、管理栄養士の他にも「栄養教諭一種免許状」「フードスペシャリスト(認定試験受験資格)」「社会福祉主事(任用資格)」などの専門的な免許・資格を取得できます。将来の目標が明確でない方も、様々な資格を取得しながら、具体的な将来像を絞り込んでいけます。

学部の魅力

次代の健康長寿社会を創る管理栄養士
石川、富山で唯一の養成機関として責任重く

世界に類を見ない速さで超高齢社会を迎えた我が国では、健康寿命のさらなる延伸により長寿を実現するために、持続可能な社会づくりが国として議論され、その中で「だれもがより長く元気に活躍できる社会」を目指す食環境の整備が進められています。
社会全体での健康づくりの基本方針や戦略が2018年8月に閣議決定され、さらに、健康な食事施策を主要議題とする「栄養サミット」が2020年12月、東京で開催される予定で、食と健康が今後も国内外で大いに注目される見通しです。
私は、次代の健康長寿社会を創っていく時のカギはその人その人の栄養状態を診断した上でその状態に対応した適切な食事の提供と、健康に資する食事に関心を持ってもらうための仕組みづくりと考えています。
この両方の役割を担うのが管理栄養士です。管理栄養士が働く場所は法律や省令の後押しを受けて従来にも増して広がり、行政、病院など保健・医療・福祉分野にとどまらず、一般企業や地域社会にまで及んできています。管理栄養士は、厚生労働大臣により認定される国家資格であり、出身大学や景気の動向に関係なく求められる専門職です。
本学科は石川、富山県内でこの管理栄養士の唯一の養成機関であり、その責任はこれからますます重くなると思っています。

Q&A

A.栄養士は、主に一般的な給食施設で健康な人を対象とした献立作成や調理を行います。管理栄養士はさらに高度な専門知識と技術が必要とされ、病院での入院患者の栄養管理や外来患者の食事相談、保健センターなどでは地域住民を対象とした食生活改善に関するさまざまなプログラムの企画・実施など、より幅広い役割を担います。
A.1年生では、幅広い知識を持った社会人になるための教養科目と、体の仕組みや食品の成分など、栄養について学ぶ上で基礎となる科目が中心になります。2年生以降は、管理栄養士の仕事に直結する専門的な科目が多くなり、例えば栄養教育・指導の方法や、病気の治療・回復を促すための栄養管理といった実践科目を中心に学んでいきます。それらの科目を履修した上で、約4週間の臨地実習があり、病院や福祉施設、保健センターなどで管理栄養士の実務研修を行います。また、4年生では卒業研究を行います。
A.栄養学科では、講義と実習の充実に加えて、オンラインでの教育にも力を入れており、スマートフォンやノートパソコンからインターネットを使って小テスト、参考資料の閲覧などが可能です。さらに、各種の教育ツールを使って予習・復習といった学習を自宅で効率よく進めることができます。また、定期的に国家試験形式のテストを行い、国家試験に合格できる力を養います。これらの教育には豊富な経験を持つ教員があたり、質の高い設備・教育環境を整えて、優れた管理栄養士の養成を目指しています。
A.金沢学院大学は、金沢市をはじめ石川県内の多くの自治体と連携協定を結んでいます。栄養学科では、自治体が行う食生活に関連する事業に教員と学生が一緒に参加することで、食と健康についての地域の課題を理解し、それに取り組み、解決に貢献できる力を養います。