経営情報学研究科
研究分野と履修科目群

税理士・税法コース/税理士・会計学コース

税理士資格が取得できます。税理士試験科目の免除制度(税理士試験科目部分免除の特典)があります。(1999年の開設以来、税理士資格取得者約70名)

[税法コース]
租税法特論、租税法各論Ⅰ・Ⅱ、税務会計特論、財政学特論、会計学特論、日本経済特論、地域ビジネス特論など

[会計学コース]
会計学特論、会計学各論Ⅰ・Ⅱ、税務会計特論、財務管理特論、財務諸表分析特論、経営戦略特論、地域ビジネス特論、租税法特論

BPロゴ 税理士・税法コースは、文部科学省の2015年度
「職業実践育成プログラム」(BP)に認定されました。

経営情報コース

◎ビジネスのエキスパートや起業家を育成

経営戦略特論、マーケティング特論、流通システム特論、ベンチャービジネス特論、会計学特論、地域ビジネス特論、日本経済特論


◎電子商取引のスペシャリストを育成

経営戦略特論、ベンチャービジネス特論、情報処理特論、情報ネットワーク特論、システム科学特論、電子マネーシステム特論、調査法特論、電子商取引特論など


◎情報システムのスペシャリストを育成

情報処理基礎演習、データ解析基礎演習、情報ネットワーク特論、システム科学特論、電子マネーシステム特論、電子商取引特論、教育情報システム特論、プログラミングデザイン特論など


◎情報デザインのスペシャリストを育成

ビジュアルシミュレーション特論、マルチメディア特論、CG特論(2D)、CG特論(3D)、映像メディア特論、視覚伝達特論、デザインマネジメント特論など

社会人/教員リフレッシュコース

◎実務経験、環境保護活動、NPO活動などの中から芽生えた問題意識に基づいて、一層掘り下げた研究を行うことを目指します。

◎高等学校教諭専修免許状(情報)が取得できます。

文部科学省の認定を受けていますので、すでに高校教諭一種免許状を取得していて、本研究科で資格取得の要件を満たした者は、所定の手続きを行えば「専修」免許状が取得できます。